介護用ベッドは軽度者でも使える!?

現行の介護保険制度では、介護用ベッドのレンタルができるのは要介護2からです。平成30年4月より要介護3以上となります。しかし、場合によっては介護軽度者も介護用ベッドもレンタルが可能です。

今回は介護用ベッドについてお伝えします。

 

【介護用ベッドとは】

 

介護ベッドとは、起き上がりや立ち上がりなどの動作を補助するための機能を備えたベッドで、介護保険制度上でレンタル(貸与)される福祉用具のひとつ。特殊寝台とも呼ばれています

 

【介護ベッドの手配】

 

ケアマネジャー(担当)に介護用ベッドの相談をしましょう。

ケアマネジャーは介護保険のサービス利用についてコーディネートをしてくれる人です。

要介護者の場合は居宅介護支援事業所のケアマネジャーが行います。

 

よくインターネット情報で、地域包括支援センターに連絡して手配をしてもらいましょう。

という情報もありますが、要介護者の介護サービス手配はケアマネジャーです。

ただ、ケアマネジャーが決まっていない場合は地域包括支援センターに相談して

地域の居宅介護支援事業所のケアマネジャーを紹介してもらうのが一般的なのかもしれませんね。

 

 

 

介護用ベッドのレンタルしたい意向を相談すると、

ケアマネジャーから福祉用具レンタルを行なっている事業所(会社)に連絡を入れます。

希望している日に、自宅に介護用ベッドが届き組立を行ない設置します。

福祉用具専門相談員から介護用ベッドの使用方法や注意事項が説明されます。

 

 

そして、お試し期間(デモンストレーション)と言って1週間くらい無料で使用できます。

交換可能です。

 

介護用ベッドを設置して

関係者があつまり、担当者会議(ご利用者さん・ご家族・福祉用具専門相談員・ケアマネジャー)をし

その後、ケアマネジャーは介護のプランなどをもって月に1度は定期訪問を行ないます。

設置された介護用ベッドは故障していないか不具合がないかを点検するために、福祉用具専門員も定期訪問します。

 

ご利用者さんの身体状況と安全に安心して日常生活がおくれているのか総合的に把握できることができます。

そこで、ケアマネジャーが的確で必要なアドバイスも行なえます。

 

実は、ケアマネジャーの所属する会社に福祉用具事業部が併設されていると、

対応が早いです。

が…、

介護保険制度上、会社に集中減算というペナルティー規定があり、ケアマネジャーが所属する会社に介護用ベッドを依頼できない場合もあります。

 

また、基本的に運搬・設置費用は無料ですが、会社により請求するところもあるので先にケアマネジャーに料金の確認をしておきましょう。

 

 

【介護用ベッドの設置場所】

 

日常生活における動き(動線)の確保

介護用ベッドの設置場所について少しお話しておきます。

 

 

単に介護用ベッドを設置すればいいという問題でありません。

慣れて過ごしていた寝室がいいと思いますが、ご自宅事情も様々です。

たとえば、戸建などでしたら2階で過ごしていたが1階など、居住スペースを移つすというのも良いかもしれません。

病気(既往症)が原因で麻痺があったり、朝や気候の変化によって起き上がりや立ち上がりがスムーズに行かない、

最初の一歩を踏み出す場面、そこから日常生活で行うトイレに行く、台所に行くなど動きも考えて設置してください。

日常生活ができる限りスムーズ行えるように心かけて下さい。

 

 

【介護用ベッドレンタルのメリット】

 

介護の専門職による、安全にご使用いただくために説明を行ないます。

 

1)日常生活の自立に効果的かどうかを視点においています。

介護用ベッドのポジショニングを行ないます。

身長や体幹の傾き麻痺などを考慮して

起き上がりの時に、身体を支えるためにどこで手をつくかも確認します。

立ち上がり時には、次の出だしの一歩を確保するように考えます。

また、指導もおこないます。

 

2)メンテナンスや撤去。

介護用ベッドの点検が定期的に行なわれます。

修理が必要な場合は無償で交換できます。

身体の介護状態の変化で、テーブルなどのオプションがつけられます。

その時々に応じて、交換できまでマットレスも交換でます。

 

必要でなくなったら、返却できます。

 

介護用ベッドのレンタルのメリットを簡単に記載してみました。

 

 

【介護用ベッドレンタルの対象者】

 

介護2以上の人が対象(平成30年3月末まで)

介護保険を利用してベッドレンタルする場合、対象となるのは要介護2以上の人になります。

要介護2以上であると、寝返り・起き上がり・立ち上がり・座る動作(起居動作)に介助を要する場合が多いため、このような設定になっています。(平成30年3月末までの解釈です)

平成30年4月より、「要介護3」以上の方が対象となります。

 

 

【介護軽度者の介護用ベッドのレンタルについて】

 

介護の軽度者でも介護用ベッドのレンタルが可能です。

 

  • 介護認定調査員の認定調査票などを確認して、ケアマネジャーが介護のプラン(ケアプラン)に反映する場合。
  • 主治医の意見照会による医学的所見(医師の意見書)。この手続きはケアマネジャーなどが行います。

 

ちなみに、介護軽度者に対する福祉用具貸与の例外給付という特例といいます。

 

 

【最後に】

 

 

さまざまな手順をふんだり、市町村への確認事項などもありますが、ケアマネジャー(担当)に丸投げで良いと思います。

あなたの、身体の負担(時間)と心の負担(不安)を軽くしましょう。

 

やっぱり、

ケアマネジャー(担当)に相談して下さい。

餅は餅屋です(笑)